夢のマイホームを手に入れるために住宅購入を決めた方にとって、月々の住宅ローンの返済が心配になることも少なくありません。
住宅ローンの支払い期間が長いため、長期間にわたって返済を続けることに不安を抱くことは自然なことです。
そこで、ここでは住宅ローンの失敗例とその対策について詳しく解説していきます。
住宅ローンの返済に対する不安とその対策
住宅ローンを利用する人で一番不安なのは何でしょうか？ 住宅を買う際、多くの人は住宅ローンを利用しますが、ほとんどの人が不安を抱えているのではないでしょうか。
しっかりと計画を立て、無理のない返済負担率でローンを組んでいても、さまざまな不安が頭をもたげます。
一時的に過剰に心配しすぎていると思われるかもしれませんが、30年という長期間にわたって返済を続けることを考えると、不安を感じることは当然のことです。
ただし、ただ不安を抱え続けていてはいけません。
住宅ローンに関する不安に対して十分な準備と対策をすることで、最悪のシナリオを回避できる可能性があります。
まずは、どのような失敗例があるのかを知ることが大切です。
失敗例を紹介しながら、住宅ローンを利用する人たちがどのような不安を抱えているのかを探ってみましょう。
住宅ローン専門金融機関 アルヒ株式会社が住宅購入者100人に対して行ったアンケートによると、住宅ローンの返済に対する不安としてよく挙げられるのは「毎月の返済が負担だ」「このまま返済を続けられるだろうか」「将来的にボーナス減額や給与カットがあった場合、返済ができるだろうか」といった声です。
毎月のローン返済に関しては、「住宅ローンを組む際には大丈夫だと思っていたが、思った以上に返済が窮屈に感じる場合がある」とか、「将来的に減収やリストラが発生した場合、住宅ローンのことが心配だ」といった不安を抱えているようです。
失敗例その1：資金計画時のトラブル
住宅ローンを組む際には、諸費用がかかります。
この諸費用を資金計画時に見落としてしまうと、後々困ることになりますので、しっかりと把握しておきましょう。
【ケーススタディ１】諸費用を考えていない
諸費用には、融資手数料、ローン保証料、火災保険料などが含まれます。
中古物件を購入する場合は、物件購入額の６〜１０％が諸費用の相場とされています。
一方、新築物件の場合は、物件購入額の３〜７％が諸費用の目安となります。
融資手数料は、住宅ローンを借りるために銀行や金融機関に支払う手数料です。
一般的には、借り入れ金額に応じて計算されます。
ローン保証料は、住宅ローンを保証するための保証会社に支払う手数料です。
この保証料も、借入金額に応じて計算されます。
また、住宅ローン契約時には、必ず火災保険に加入する必要があります。
火災保険料は年間の保険料で、物件の評価額に応じて決まります。
この保険料も、毎年支払われるため、資金計画時にしっかりと予算を立てておく必要があります。
これらの諸費用は、頭金として準備する必要があります。
なぜなら、諸費用ローンを借りると、その分の利息も加わり、返済額が増えてしまうからです。
毎月の返済額を増やしたくない場合は、諸費用分は予め資金計画に組み込んでおくことが重要です。
以上が、住宅ローンを借りる際に見落としやすい諸費用についての詳しい説明でした。
資金計画を立てる際には、諸費用をきちんと把握し、返済額に影響を与えないよう、事前に準備しておくことをおすすめします。
【ケーススタディ２】頭金ゼロでのローン
頭金をほぼゼロで組む際の注意点 住宅を購入するためには、住宅ローンを組み、さらに自己資金から頭金を出す必要があります。
自己資金が多ければ多いほど、毎月の返済負担を減らすことができます。
しかし、最近では計画的に貯蓄することができなかったり、低金利により頭金を用意せずに借り入れる人も増えています。
ただし、頭金をほとんど出さずにフルに近いローンを組むと、最初は返済できていても、突然の予期せぬ出費に対応できなくなる可能性があります。
例えば、子供が習い事を始めたり、新車を購入したりする場合です。
予期せぬ出費がかかり、退職金を充てても支払いが困難になると、老後の資金も影響を受けることになります。
せっかく憧れのマイホームを手に入れたとしても、その後の生活が苦しくなれば失敗です。
頭金をしっかりと用意することの重要性をご理解いただけたと思います。
【ケーススタディ３】返済期間を長く設定
返済期間を長く設定する際の注意点 住宅ローンは、最長で35年間までの期間で組むことができます。
返済期間を長くする利点は、月々の返済額を少なくすることです。
貯金ができるようになった時に、繰り上げ返済を行うつもりで、安易に長期間の返済期間を設定する人もいます。
しかし、思いがけないライフスタイルの変化などによって貯金を計画通りに行えなくなった場合、繰り上げ返済が困難になるかもしれません。
たとえば、35歳の時に住宅ローンを組んだ場合、完済する頃には70歳であり、定年後も住宅ローンの支払いが続くことになります。
また、退職金や老後の資金までもが住宅ローンに充てられる可能性もあります。
このようなリスクを避けるためには、あらかじめ繰り上げ返済を前提とせず、完済時の年齢や退職金・老後資金などを含めた計画を立てることが重要です。
失敗例その2：住宅ローン審査中のトラブル
住宅ローンの審査中に起こり得るトラブルについて説明します。
住宅ローンを利用するには、まず審査に通らなければなりません。
その審査には「事前審査」と「本審査」の2つがあります。
事前審査に通過しても、本審査に落ちてしまえば、住宅ローンは利用できませんし、希望通りの借入額を借りることもできません。
ここでは、審査に落ちる理由と、それぞれの対策について見ていきます。
ケーススタディ１
カードなどの遅延がある 普段利用しているクレジットカードの支払いを滞らせ、さらに返済もせずに放置している場合、ブラックリストに載せられます。
これにより、カードの支払いが遅れた記録が残ります。
支払いの遅延が多いと、信用度が下がり、住宅ローンの審査に不利になります。
もし過去のクレジットカード利用に不安がある場合は、信用情報の開示を申請して自分自身で調べましょう。
また、キャッシング枠を設定している場合、実際に利用していなくても「将来的に利用するかもしれない」と見られることがあり、希望の借入額が減らされる可能性があります。
住宅ローンを利用する前には使用していないキャッシング枠を解約し、クレジットカードを複数枚持っている場合は、使わないカードは解約しておきましょう。
ケーススタディ２
返済負担が大きい 住宅ローンでは、返済負担率が重要な要素とされます。
金融機関は、借りたお金を完済できるかどうかを確認します。
そのため、年収に対して借入額が大きい場合、希望の借入額を全て借りることは難しくなります。
この場合は、年収に見合った返済額まで借入額を減らすか、他のローンを早急に完済する必要があります。
ケーススタディ３
健康状態が良くない 健康状態が良くない場合、団体信用生命保険に加入することが困難になります。
この保険に加入することは住宅ローンの審査で重要なポイントとされます。
健康状態が十分でない場合は、保険に加入する代わりに、別の保険商品を検討する必要があります。
住宅ローン返済に関するトラブルへの対策と具体例
住宅ローンを返済する際に、返済に関するトラブルが発生することがあります。
長期間の返済中には、将来起こり得る出来事や変化を予測することは難しいです。
例えば、収入の減少による返済困難や、子供の教育費の増加などが挙げられます。
返済が困難になると、延滞の恐れも出てきます。
しかし、延滞を放置すると、深刻な問題に発展する可能性がありますので、延滞が発生する前に対策を講じることが重要です。
ケーススタディ１：延滞問題
さまざまな事情により、住宅ローンの返済が困難になる可能性があります。
例えば、失業や転職によって収入が減少した場合や、子どもの教育費や習い事の費用が予想以上にかかった場合、親の介護によって働けなくなった場合などが考えられます。
延滞が発生すると、最悪の場合は自宅が競売にかけられることもあります。
このような事態を避けるためには、住宅ローンの返済が困難になる前に、早い段階で金融機関に相談することが非常に重要です。
相談すると、延滞期間の延長や返済計画の見直しなどの提案が受けられる可能性があります。
延滞を放置せず、早めの相談が最も危険を回避する方法です。
ケーススタディ２：共働きの妻が返済中に仕事を辞めた場合
共働き夫婦が増える中で、住宅ローンを夫婦共同で組むケースが増えています。
例えば、共働きの妻が返済中に仕事を辞めてしまった場合、返済負担は夫のみになってしまいます。
このような場合も、金融機関との相談が重要です。
相談すると、返済計画の見直しや収入面での支援策などが提案される可能性があります。
夫婦共同での住宅ローンを組んでいる場合は、収入変動によるリスクにも注意が必要です。
そのため、共働き夫婦は、事前に留意しておくべきです。
繰り上げ返済における注意事項
住宅ローンを返済する際に、繰り上げ返済を行なうことで支払額を減らしたり、返済期間を短縮したりすることができます。
しかし、過度な繰り上げ返済は注意が必要です。
過度な繰り上げ返済を行うことで、手元の資金が減ってしまい、生活費や教育費など他の必要経費を支払うことができなくなってしまう可能性があります。
また、想定外の事態に備えて手元に預金がない場合、高い金利のカードローンを利用することになるかもしれません。
繰り上げ返済を行う際には、専門家に相談して適切なタイミングや範囲を決めることが重要です。
安易に繰り上げ返済を行わず、慎重に計画を立て実行するようにしましょう。
金利の選択で起こる失敗例
住宅ローンを利用する際、金利の選択について悩むことがあります。
変動金利と固定金利の二つの選択肢がありますが、それぞれにはメリットとデメリットがあります。
変動金利は金利が低いというメリットがありますが、一方で金利が上昇するリスクもあります。
固定金利は金利が下がっても連動しないため、変動金利よりも高い金利というデメリットがあります。
金利を選ぶ際に起こりうるトラブルや失敗例については、どのようなものがあるのでしょうか。
ケーススタディ１：変動金利のリスク
住宅ローンの金利については、担当の営業マンに勧められた金利を選んでしまうことがあります。
しかし、金利の種類や仕組みについて全く知識がないまま選んでしまうことは避けた方が良いです。
変動金利は最初の金利が安いというメリットがありますが、金利が上昇すれば返済額も増加します。
返済額は5年ごとに見直され、金利が上昇して返済額が増えた場合、元々の返済額から1.25倍まで上昇する規定があります。
しかし、この増加分は「未払い利息」となってしまいます。
もし金利の上昇で返済が厳しくなると感じた場合は、固定金利を選ぶなど、自分に合った選択をすることが重要です。
金利の種類については事前に理解しておくことが望ましいです。
ケーススタディ２：金利だけで判断してしまう
金融機関によって金利の優遇幅は異なる場合があります。
例えば、A銀行の金利が0.5%である一方、B銀行の金利は0.9%だとしましょう。
ただ金利だけを見るとA銀行の方が有利に思えますが、忘れてはならないのは手数料や保証料などです。
これらの費用も含めて総合的に判断する必要があります。
また、変動金利と固定金利の間にも金利の差が存在しますので、事前にしっかりと確認することが重要です。
まとめ
住宅ローンは非常に借りる金額が多く、期間も長いものです。
その間に人生何があるか分からないので、余裕を持った資金計画を持ちましょう。
