最近、地震が頻繁に発生していることから、注文住宅を建てる際には耐震性が気になる方も多いのではないでしょうか。
日本は地震の多い国であり、ほぼ毎日どこかで地震が発生しています。
したがって、日本に住む際には地震について真剣に考える必要があります。
そのため、「自宅は地震に強い安全な建物であるべきだ」と考える方も少なくないでしょう。
建物の地震に対する安全性を示す基準が耐震基準です。
1981年に大幅な改正が行われ、それ以降の基準は「新耐震基準 (新耐震性能評価基準)」と呼ばれていますが、1981年5月31日以前の基準は「旧耐震基準 (旧耐震性能評価基準)」と呼ばれています。
建築の耐震基準は何度か改訂されており、建物の築年数によって「旧耐震基準」「新耐震基準」など異なる基準が適用されます。
自宅や今後住む予定の家が地震にどれだけ強いかを知るために、過去と現在の耐震基準を参考に確認してみることが重要です。
新耐震基準とは
耐震基準は建物が地震に耐えるために満たすべき最低限の要件を定めた法規です。
新耐震基準は、1981年に改正された建築基準法によって導入された地震への耐性基準を指しています。
これにより、震度5強程度の中規模地震では軽微な損傷が生じる程度であり、震度6強から7に達する大規模地震でも建物が倒壊して人命に危害を及ぼすような被害が発生しないように設計されています。
耐震基準は、過去の大きな地震災害を経て徐々に厳格化されてきました。
それまでの基準は「旧耐震基準」と呼ばれ、新しい基準が導入されたことで区別されています。
新耐震基準は、建物が地震による被害を最小限に抑え、住民の安全を確保するために重要な基準となっています。
旧耐震基準とは
1981年5月以前の耐震基準は、「旧耐震基準」と呼ばれています。
この基準は、1950年に制定された建築基準法に含まれており、30年以上に渡り幾度も改正を重ねながら適用されてきました。
旧耐震基準では、地震の震度5（中規模）までにおいて建物の倒壊や損傷が起きないように規定されていました。
一方、新たな耐震基準では、より大規模な震度6強から7に至るような地震動についても検証が行われるよう求められています。
つまり、地震の規模に応じて対応が異なるため、新耐震基準の方が地震に対してより強固な対策が取られていることが分かります。
1981年に改正された建築基準法
新耐震基準が施行されたのは1981年6月です。
この新しい基準では、「震度5強程度の中規模地震でも軽微な損傷が生じ、震度6強から7に達するような大規模地震でも倒壊を免れる」という基準が示されました。
この耐震基準は、2024年の現在でも適用されています。
この新耐震基準の義務化が行われたのは、1978年に発生した宮城県沖地震がきっかけとなりました。
この地震では、マグニチュード7.4の大きな地震が仙台市を襲い、震度5の揺れが観測されました。
この地震では、28人の方が亡くなり、建物の全壊や半壊が7,400戸にも及ぶ甚大な被害が発生しました。
このような被害を受けて、耐震設計の基準を見直し、より厳しい基準を策定する必要性が認識され、新耐震基準が導入されました。
旧耐震基準と新耐震基準の違い
耐震基準には、過去に適用されていた「旧耐震基準」と現在の「新耐震基準」があります。
旧耐震基準は1950年から施行され、1981年5月31日までに建築確認が行われた建物に適用されていました。
この基準では、震度5程度の地震に耐えるための基準が設けられていました。
旧耐震基準では、建物の自重の20%に相当する地震力に耐えられるよう、許容応力度計算が行われ、構造材料の許容応力以下となるような耐震設計が義務付けられていました。
これは、震度5程度の中規模地震に対して建物が倒壊や崩壊しないようにするための「一次設計」として位置付けられていました。
一方、新耐震基準では、旧耐震基準の基準に加えて、震度6以上の大規模地震に耐えるための規定が追加されました。
これにより、1981年以降建築が行われた建物では、震度6強から7程度の地震が発生しても倒壊や崩壊しない安全性が確保されるような耐震設計が必要とされています。
つまり、新耐震基準では、震度6以上の地震に対する対策が強化され、それを検証する「二次設計」が導入されました。
これにより、過去の旧耐震基準ではカバーされていなかった震度6以上の地震に対する安全対策が充実し、建築物の耐震性が向上しています。
木造住宅には2000年基準と呼ばれる耐震基準も存在する
木造住宅の耐震基準には、「2000年基準」というものがあります。
この基準は、1995年に発生した阪神・淡路大震災からの教訓を元に設定されました。
この基準では、地震の激しい直下型地震においても、柱や土台、筋交いなどがずれないように金物でしっかり接合することや、耐力壁を適切に配置して建物の安全性を高めることが求められます。
また、地盤が建物の重さを支える力に応じた基礎が求められます。
さらに、この2000年基準は、新たに厳しい耐震基準が改正されました。
この改正は、「2000年基準」または「改正2000年基準」と呼ばれており、阪神・淡路大震災を受けて行われました。
この改正では、地盤に応じた基礎の設計、柱の引き抜けを防ぐための金物（ホールダウン金物）の取り付け、耐力壁の配置などが義務付けられました。
これらの内容は、より頑丈な住宅を建てるためのものです。
なお、2000年基準は木造住宅に対して適用される基準であり、マンションには直接関係しませんのでご注意ください。
新・旧耐震基準は建築確認日で見分けられる
建物が新しい耐震基準を満たしているか、古い耐震基準を満たしているかを判断するには、建設確認日を確認します。
建設確認日とは、建物を建てる前に自治体や民間の検査機関に申請し、問題なしと認められ、申請が承認された日付のことです。
承認されると「確認通知書」が発行されます。
この書類の日付が1981年6月1日以降であるかどうかで、新しい耐震基準に準拠しているかが判断できます。
たとえ1981年6月以降に建設された建物であっても、確認通知書の日付がそれより前の場合、古い耐震基準に基づいた建物となります。
1985年以降に建設された建物であれば、ほとんどが新しい耐震基準を満たしていると考えられますが、1981年前後に建設された建物は注意が必要です。
まとめ
日本という国で生活をする以上、地震のリスクを無視することはできません。
地震から身を守るためには、しっかりとした準備が必要です。
特に、地震に対する最も重要な備えは、建物の耐震性です。
自宅が地震で倒壊してしまうと、自分や家族の安全が脅かされる可能性があります。
最新の耐震基準が建物に適用されていると安心しても、それだけでは十分ではありません。
なぜなら、耐震基準を満たして建てられた住宅であっても、時間の経過と共に性能が低下することがあるからです。
建物の施工品質や耐震性を正確に把握するためには、ホームインスペクションを活用することをおすすめします。
ホームインスペクションとは、住宅に関する専門知識を有する専門家が、独立した立場から建物の欠陥や問題点を調査し、アドバイスを行うサービスです。
建物の見えない部分までチェックすることができますので、ホームインスペクションを利用することで一定水準以上の品質が確保されるでしょう。
