住宅を購入しようと考えている方は多いかもしれません。
住宅の選択肢は、注文住宅、建売住宅、中古一戸建て、新築マンション、中古マンションなどがありますが、どれを選ぶか迷いますね。
新築と中古マンションや、注文住宅と建売住宅などを比較検討して選べば、予算に応じて満足度の高い家を選ぶことができます。
家を建てる際に重要なポイントは、自分の希望をどの程度取り入れるかということ、そしていくらの予算で家を建てるかという点です。
この2つの要素をうまくバランスさせるために、家づくりを検討することが大切です。
では実際に、年収に応じた住宅購入予算はどれくらいなのでしょうか。
この記事では家の相場と、あなたに適した住宅購入予算について詳しく解説していきます。
一戸建てからマンションまで、家の相場を知って、自分にピッタリの家を選んでくださいね。
注文住宅の相場はメーカーそれぞれ
サービス業界で活躍する場合、料金や価格の相場を把握することは非常に重要です。
注文住宅の場合も同じで、どのような要素が価格に影響を与えるかを理解することが必要です。
まず、注文住宅の一般的な価格相場を把握することは重要ですが、その価格幅は非常に広いです。
なぜなら、希望するプランや設計によって価格は大きく変動するからです。
注文住宅は、自分の希望や予算に基づいて柔軟に家を建てることができるため、価格には多様性があります。
一般的な相場を把握するためには、建築費に着目する必要があります。
建築費は、設計や施工にかかる費用を含みます。
これらの費用は、建物の規模や仕様、材料の選択によって異なります。
例えば、広い敷地や高級な内装仕様を選ぶと、建築費は高くなる傾向があります。
また、建築費以外にも様々な費用がかかります。
土地の取得費用や登記手続きにかかる費用、設計や監理の費用、建設中の諸費用などがこれに該当します。
これらの費用は、場所や条件によって異なるため、具体的な計画を立てる際には個別に詳細を調べる必要があります。
どれくらいの費用がかかるのか理解することは、家を建てる上で重要なステップです。
自分の予算に見合った注文住宅を計画するためには、しっかりと調査し、相場を把握することが必要です。
その上で、プランニングを進め、適切な予算計画を立てることが大切です。
建築費相場（本体工事費）概算
まず最初に、建物自体の建築費を抑える方法について説明しましょう。
注文住宅の価格設定は、一般的にはわかりにくいものですが、ハウスメーカーにはある程度のグレード分けがあります。
たとえば、35坪の家の場合、安いハウスメーカーでは1,000万円台、中くらいのハウスメーカーでは2,000～3,000万円、高いメーカーでは3,000万円以上となります。
しかし、注意が必要です。
例えば、「中くらい」とされているハウスメーカーでも、高価なオプション設備をたくさん選択すると、坪単価は急激に上昇します。
なお、坪単価は法的に定められた計算方法はなく、建築費の中に設備などを含めている場合と、それらを除いた建築費だけで示している場合もありますので注意が必要です。
例えば、「当社は坪単価40万ですよ！」と言われたとしても、設備などが含まれていない可能性があるため、ハウスメーカーを坪単価で比較する際には注意が必要です。
さらに、同様の坪単価でも、メーカーによっては「標準」とされているキッチンや外壁のグレードなどが異なる場合もあります。
したがって、ハウスメーカーや工務店が提示している坪単価はあくまで目安と考えるべきです。
最終的には、各ハウスメーカーに具体的な見積書を作成してもらい、それを比較することが確実な方法です。
予算別のイメージ
具体的に、予算別にイメージをしてみます。
予算1,000万円台
地元の工務店や低価格帯のハウスメーカーを選び、シンプルな間取りや外観にすることで、予算内で建築を進めることができます。
キッチンや風呂、フローリングなどの設備については、できるだけ低コストなタイプを選択することで、費用を抑えることができるでしょう。
予算2,000万円台
自分の個性や特別な要望を一部反映させることが可能です。
例えば、キッチンや風呂のクオリティを向上させるために、床暖房を追加するなど、特に重要だと思う部分を選りすぐって計画を立てることが大切です。
予算3,000万円台
こだわりのポイントを増やすことは可能です。
もし、高級なハウスメーカーを選ぶ場合、予算を超えないようにオプションを控えめにしなければならないかもしれません。
しかし、予算を抑えたメーカーを選ぶと、多くのオプション設備を選ぶことができます。
予算4,000万円台以上
建物は、非常に複雑な間取りも実現することができます。
また、お客様のこだわりに合わせて、さまざまな設備を選択することができます。
たとえば、ハイグレードなキッチンやお風呂の設備を取り入れることができます。
また、床材には高品質な無垢の木材を使用し、外壁には高級なタイルを使用することも可能です。
お客様のオリジナルな家づくりを実現しましょう。
建築費以外にかかる費用
ここまで建築費の相場をチェックしましたが、注文住宅を購入する際には、建築費以外にもさまざまな費用がかかることに注意が必要です。
具体的には、（1）ハウスメーカーに支払う建築費、（2）別途の工事費、（3）土地の購入費、（4）さまざまな諸費用が含まれます。
これらの費用が多岐にわたるため、建築費の予算だけを考えていると、予算オーバーする可能性があります。
一般的な目安としては、建物の建築費と土地代金に加えて、さらに10〜15％ほどを考えておくと良いでしょう。
例えば、建築費が2,000万円、土地代金が2,000万円の場合、その他には400〜600万円程度が必要となりますので、総額で4,400〜4,600万円になります。
ハウスメーカーに支払う建築費（本体工事費）
住宅を建てる際には、本体工事としてさまざまな工程が含まれます。
最初に行われるのは仮設工事で、現場で使用する一時的な設備や資材の配置を行います。
次に土工事が行われ、建物の基礎を作ります。
基礎工事が終わると、躯体工事が始まります。
この工程では、建物の骨組みや柱、梁などの骨格が組まれます。
次に、屋根工事が行われ、屋根の構築が行われます。
最後に、内装工事や雑工事などの仕上げ工事が行われます。
同じ建築会社に頼んでも、家のプランが変われば価格も変わってきます。
ですので、最終的なプランが決定するまで、具体的な価格を把握することはできません。
建物のサイズや設備、素材などが変更されると、建築にかかる費用も変動するため、確定的な価格はプランが固まってから提示されることが一般的です。
別途工事費（付帯工事費）
別途工事費は、建物の建築費とは別に発生する費用です。
外構工事は、建物の周りにおけるガレージ、フェンス、門扉、駐車場舗装、造園などの工事を指します。
クローズド外構は、家の周囲を塀で囲って門扉をつけるスタイルであり、オープン外構は塀を作らずに行うスタイルです。
オープン外構の方がコストを抑えることができます。
外構工事の費用は、施工内容や素材の選択によって異なりますが、50坪の土地に一戸建てを建てる場合、総額で100～300万円程度かかります。
地盤改良工事は、建築予定地の地盤が軟弱な場合に必要となります。
軟弱な地盤だと、費用が高くなる場合があり、おおよそ100万円程度かかることもあります。
また、建物の構造によっても必要な工事費用は異なるため、ハウスメーカーに地盤調査を依頼し、最終的な見積もりを確定する必要があります。
冷暖房やカーテン、照明器具の工事費については、これらを自分で後から購入することも可能ですが、ハウスメーカーを通して注文することもできます。
一戸建て全体のカーテンや照明器具を手配する場合、最低でも30万円程度の費用がかかります。
ハウスメーカーのインテリアコーディネーターに相談すると、センスに自信がなくてもお洒落な家づくりが実現できるでしょう。
土地購入費
通常、都心や良い立地条件にある土地は高価です。
しかし、場所を重視する場合は、予算を抑えるために、小さな土地や形の不揃いな土地、北向きの土地など、土地の条件を譲ることが有益です。
土地を購入する際には、仲介手数料として購入価格の3%に加えて6万円が発生します。
さらに、印紙代や登記費用も必要になります。
諸費用
具体的には、次のような費用がかかります。
まず、建築確認申請費用があります。
建築確認申請をするために必要な費用ですが、一般的には10万円から20万円程度です。
また、登記手続きを行うのには、司法書士への報酬や登録免許税などの費用がかかります。
これらの費用は、物件の価値や取引の形態によって異なります。
また、住宅ローンを組む際には、事務手数料やローン保証料、火災保険料などの費用が必要です。
これらの費用は、金融機関や保険会社によって異なるため、具体的な金額は確認が必要です。
また、建て替えをする場合には、仮住まい費用や引っ越し費用、解体費用が発生します。
特に解体費用は、建物の構造や規模、立地によって異なりますが、一般的には35坪の一戸建ての場合、総額100万円から150万円程度が相場です。
これらの費用は、建築や不動産取引において必要な支払いの一部です。
具体的な金額や詳細は、実際の状況に応じて異なるため、注意が必要です。
地鎮祭や上棟式などの式祭典費用
地鎮祭や上棟式は、施主が決めることがあります。
一般的には地鎮祭は約5万円程度、上棟式は約10万円程度の費用がかかります。
しかし、これらの儀式について心配や気になることがある方には、ぜひ行っていただくことをおすすめします。
上下水道の負担金
住宅を新たに建てる際に、土地が新たに造成された場合、上下水道を引くためには追加の負担金がかかる場合があります。
この負担金は、市区町村によって異なる場合がありますが、一般的には約20万円前後です。
また、注文住宅を建てる場合、建築費や諸費用も個別のケースによって異なります。
そのため、無理のないような資金計画を立て、ハウスメーカーからの見積もりを参考にしながら、最終的に希望の予算内に収まるように計画を調整していくことになります。
予算を抑えるコツ
自分の理想に近い家を作るためには、無駄な費用をかけずに予算内で工事を進めることが重要です。
予算を抑えるための3つの方法は以下の通りです。
まず第一に、複数の施工会社に相見積もりを依頼することです。
複数の会社から見積もりをもらうことで、料金の比較ができます。
また、一つの会社に全てを任せると、適正な価格での工事が行われるか不安ですが、複数の会社に相見積もりを取れば、適正価格での工事が行われる確率が高まります。
次に、規格住宅を選ぶことも予算を抑える一つの方法です。
規格住宅は、会社が同じデザインを複数の家に適用するため、設計や施工にかかる費用が抑えられます。
また、工期も短く済むので、迅速に家を建てることができます。
最後に、建築条件付きの宅地を選ぶことも予算を抑える手段の一つです。
建築条件付き宅地は、土地の所有者が家のデザインや外観に条件をつけるもので、その土地に建てる家のコストを抑えることができます。
特に、土地の所有者が建築条件として設定しているデザインや材料が、自分の理想に近い場合は、予算内で理想の家を建てることができます。
以上の方法を活用することで、予算を抑えながら自分の理想に近い家を建てることができます。
ただし、これらの方法を利用する際には、注意深く条件を確認し、信頼できる会社や土地を選ぶことが重要です。
相見積もりをとる
複数の住宅建築会社から見積もりを取ることを相見積もりと言います。
相見積もりをすることで、適正な価格帯を把握することができますし、各社が競争することで値下げを期待することもできます。
相見積もりをする際には、価格のバラつきがあることがありますが、安い施工会社に引かれてしまいがちです。
しかし、価格だけを基準に施工会社を選ぶと後悔することがあるので注意が必要です。
工事費用だけでなく、各会社の質や建築後のアフターサービスなどもしっかりと確認しておきましょう。
規格住宅で建てる
規格住宅とは、注文住宅の一種であり、ある一定の間取りパターンから選んで建てる住宅のことを指します。
たとえば、ミサワホームの「スマートスタイルシリーズ」や、トヨタホームの「ＬＱシリーズ」など、各社がさまざまなデザインの住宅を提供しています。
規格住宅では、完全な自由な設計の注文住宅に比べると、自由度が制限されます。
しかし、キッチンや風呂のメーカーを選ぶことや、一部の間取りを変更することができることが多いです。
また、各プランには価格が設定されており、費用が明確で、完全自由設計に比べて割安です。
ただし、規格住宅は、ある程度固定された間取りのプランであるため、土地のサイズにぴったり合っている場合でないと活用することができません。
間取りが固定されているため、土地のサイズや形状などに合わせることが難しいです。
規格住宅を選ぶ際には、自分の希望や予算、土地の条件などを考慮し、提供されているプランの中から最も適したものを選ぶ必要があります。
建築条件付き宅地で建てる
「建築条件付き土地」とは、土地の売主や売主が指定する施工会社での建築を条件とした土地のことです。
この条件が付いた土地を購入すると、指定の施工会社と一定期間内に家を建てる契約を結ぶことになります。
施工会社が指定されているため、土地と建物のセット販売が行われ、価格を抑えることができます。
また、多くの場合、その土地に専用の参考プランが用意されており、建物のイメージを具体的に把握しやすいため、施工開始までのスピーディな進行が可能です。
一方で、間取りが制限されたり、設備のグレードが限定されるため、自分の希望通りの建物を建てることができないというトラブルも起こる可能性があります。
土地の検討をする際には、建物の設計の自由度についてもしっかりと確認し、契約をする前に考慮しましょう。
新築分譲一戸建て、中古一戸建ての相場
次に新築分譲一戸建て、中古一戸建ての相場を見ていきましょう。
一戸建てのポイント
土地には消費税が課税されないことは、消費税の特徴の一つです。
一戸建ての場合、建物と土地がセットで売られるため、具体的な内訳がわからない場合もあります。
しかし、そのような場合でも、土地には消費税がかからないため、消費税額から内訳を逆算することができます。
例えば、土地と建物の総額が3,500万円であり、消費税が120万円かかるとします。
消費税率が8％の場合、120万円を0.08で割ると1,500万円となります。
したがって、建物は1,500万円であり、残りの2,000万円が土地の価格ということになります。
このように、土地は消費税の課税対象ではないため、消費税額から土地の価格を逆算することができます。
ただし、具体的な内訳はわからないため、土地と建物の価格を正確に知りたい場合は、不動産会社や売主に確認する必要があります。
次に、20年以上経過した建物は、一般的に価値が低いとされています。
特に、中古の一戸建てにおいては、築20年以上の建物はほとんど値段がつかないことが多いです。
状態が非常に良い場合でも、数百万円程度の価値しかありません。
つまり、ほとんど土地の価値で一戸建てを手に入れることができると言えます。
最後に、市街化調整区域についての確認を行いましょう。
市街化調整区域は、一部地域で土地の利用を制限するために設けられた区域です。
この区域にある一戸建て物件は、通常建て替えが認められません。
ですので、物件が際立って安い場合、それは市街化調整区域にある可能性があります。
一戸建てを購入する際に注目すべきなのは、間取りや建物の傷みだけでなく、土地の資産価値も重要です。
なぜなら、一戸建てを購入する際は、家だけでなく土地も一緒に買うことになるからです。
ですので、購入する土地の価値をしっかりと意識して選びましょう。
中でも市街化調整区域にある土地は、将来的な利用制約があるため、資産価値の面でも注意が必要です。
諸費用について
一般的に、売主から直接購入する場合の諸費用は、販売価格の5％を考慮する必要があります。
一方、仲介会社を通じて購入する場合には、諸費用が8％から10％に増えます。
これらの費用は以下のようなものです。
具体的には、仲介手数料があります。
これは物件価格の3％に加えて6万円が必要です。
さらに、司法書士による登記手続きのための報酬や登録免許税もあります。
また、住宅ローンに関連する事務手数料、印紙代、保証料、火災保険料なども支払う必要があります。
固定資産税や都市計画税については、日割り分が発生します。
中古マンションの相場
最後に中古マンションの相場を見ていきましょう。
中古マンションのポイント
坪単価を基準にすることで、検索サイトで調べる際には相場を把握しやすくなります。
坪単価とは、1坪（約3.3平米）あたりの価格を指します。
例えば、「マンションAは坪単価が100万円で、マンションBは築年数は少し新しいですが、坪単価が95万円なので割安なのだと感じます」といった風に、坪単価を比較することで価格相場を把握することができます。
マンションの価格には、立地と築年数という2つの要素が大きく影響します。
立地は、特に駅から徒歩7分以内の場所は、需要が高いため、価格が高くなります。
また、築年数が経つにつれて中古物件の価格は一般的に下がっていきますが、築年数が20年以上になると、値下がり率が少なくなる傾向があります。
しかし、人気のあるエリアでは、中古マンションの価格が築年数に比例せずに値上がりする場合もあります。
そのため、一概に中古マンションが築年数に応じて価格が安くなるとは断言できません。
新築マンションや中古マンションとは異なり、新古マンションと呼ばれる物件が存在します。
新築マンションは、まだ竣工してから1年未満の物件で、誰も入居していない状態を指します。
しかし、竣工後1年以上経過してしまった物件や一時的に住んだことがある物件は、中古マンションとしてカテゴライズされます。
これらの物件が新古マンションと呼ばれるわけです。
新古マンションは、新築マンションに比べて価格が割安であるため、新しい物件を検討している人にとっては魅力的な選択肢となります。
竣工から時間が経ってしまったことにより、価格が下がっている場合があります。
また、少しでも住まれた形跡がある場合でも、新築マンションよりは安価になることが多いです。
これは、新築マンションに比べて状態がわずかに劣るからです。
ただし、新古マンションを選ぶ際には注意が必要です。
中古マンションと同様に、建物の劣化や修繕費の負担が発生する可能性があります。
また、過去の入居者が残した痕跡や傷などもあり得ます。
それでもなお、新築マンションよりも価格が抑えられるメリットから、多くの人々が新古マンションを選ぶことがあります。
諸費用について
中古のマンションを購入する際には、物件価格におおよそ6～10％の仲介手数料がかかります。
予め、これらの諸費用を含んだ予算を計画しておくことが重要です。
具体的には、中古マンションを購入する際の諸費用として以下のものが挙げられます。
まず、仲介手数料があります。
これは、物件価格の3％に加えて6万円が必要です。
また、登記手続きを行うためには、司法書士に報酬を支払う必要があります。
さらに登録免許税もかかるでしょう。
さらに、住宅ローンを組む場合には、事務手数料や印紙代、保証料、火災保険料なども必要です。
これらの費用も計算に含めておく必要があります。
さらに、マンションの所有者となると、固定資産税や都市計画税も支払う必要があります。
これらの税金は、日割りで計算されることが一般的です。
以上のように、中古マンションを購入する際には、物件価格に加えて仲介手数料や登記手続きの費用、住宅ローン関連の諸費用、また所有者として支払う税金など、多くの諸費用がかかります。
これらを事前に把握し、予算を立てておくことが大切です。
ピッタリの家の予算は？
どれくらいの予算で家を購入できるでしょう。
頭金はどれくらい必要？
住宅を購入する場合、まず最初に考えるべきことは、用意できる頭金の金額です。
通常、購入価格の20%の頭金を用意することが理想的ですが、それが厳しい場合でも、最低でも10%の頭金は用意しておくことが望ましいです。
営業トークで「自己資金ゼロでもマイホームが買える」と言われることもありますが、実際には住宅ローンで必要な資金の全額を借りることはできず、諸費用の一部は自己資金で準備する必要があります。
また、住宅を購入した後も家具購入や生活費などの出費があることを考えて、無理なく用意できる金額を検討しましょう。
年収別の予算は？
まずは、頭金の準備ができるかどうかを確認した後に、自分にとって適切な予算額を考えていきましょう。
住宅ローンを借りる際の一般的な目安は、年収の5倍までと言われていますが、勤務先や勤務年数などによって異なることもあります。
実際には、5倍以上の借り入れも珍しくありません。
予算を考える際に参考になるのが、住宅ローンの返済負担比率です。
これは、年間の返済額が年収の何パーセントに相当するかを示すものです。
多くの金融機関では、返済負担比率が35％までという基準が設けられていますが、実際には25％以内であることが安心とされています。
銀行のウェブサイトや不動産ポータルサイトを利用して、年収別に借入額の目安を計算してみましょう。
ただし、家族構成やライフスタイルによっても、返済可能な金額は異なるため、単に年収だけで予算を決めるのではなく、自分自身に合った予算をしっかりと考えることが重要です。
大切なのは、「いくら借りられるのか」ではなく、「いくらなら無理なく返済できるのか」という視点で予算を立てることです。
予算額を割り出す際には、焦らず慎重に判断しましょう。
まとめ
注文住宅の相場について、もう少し理解が深まったと思います。
注文住宅と建売住宅、新築マンションと中古マンションなど、予算と相場を考慮して比較することをおすすめします。
一戸建てでもマンションでも、物件の価格だけでなく、その他の費用もかかることに注意してください。
何種類もの費用が重なり合うと、総額が予算を超えてしまう可能性があります。
住宅ローンの場合は、返済可能な金額を考え、十分な余裕をもった資金計画を立てることが大切です。
あなたが理想の住宅を購入できることを願っています。
